我が子に、21世紀に発揮できる知の力を!!
今、学校の姿、学ぶ内容、入試制度、合格に必要な力、受験校の選び方等、子どもたちをとりまく教育環境が大きく変わりつつあります。
生きる力を育みながら、行きたい（行かせたい）学校の入学試験を突破できるよう、我が子にどのような教育を与えなければならないか、正しい判断が今ほど問われている時代はありません。
新学力観へ指導要領を改訂
「学習指導要領」が小学校から順次改訂され、2022年高等学校での実施が始まりました。
その目的は、学校教育の重点を、今までのような「何を教えるか」ではなく、「どのように学ぶか」に転換することです。その為の目玉として、アクティブ・ラーニングの導入があります。アクティブ・ラーニングとは、体験学習やグループディスカッション、グループワークなどで「思考を活性化する学習形態」を指しますが、要するに今までの「教員からの一方的な講義で知識を覚えるのではなく、今後は生徒達が主体的に参加し、仲間と共に考えながら課題を解決する学習形態にする」ということです。
21世紀の日本社会の担い手として、「ＡＩでは対処できない問題を発見・解決する力」を育てようとしています。
大学入試改革は足踏み
大学進学率が50％に達し、早くから入学者の学力低下に悩んでいた大学は、高校三年間の成績を必要とするＡＯ・推薦入試を拡大させ、崩壊しかけていた入学試験の「学力維持機能」を取り戻そうとしていました。
しかし、2009年定員と受験者数が同じになる大学全入時代がやってきました。選ばなければどこかの大学へは入れることになりますが、実際は二極化が進行し、不人気大学を中心に推薦基準の形骸化が広がりました。また長引く不況の中で、就活支援の度合いが大学の人気を左右するという事態が、進行してしまいました。
国立大学協会は、秀でた才能を持つ入学者を一人でも多くとろうと、ＡＯ・推薦入試による入学者を2021年までに定員の30％まで拡大させる目標を掲げていました。さらにフラグシップ校として七年前から東大も推薦入試を導入しました。しかし未だ20％にも達していません。
そして高校・中学入試にも大きな影響を及ぼす大学入試改革が2021年から実行されるはずでした。それは、『各大学のアドミッションポリシー（入学許可方針）に基づく大学入学者選抜を確立すること』を目指し、①『英語は読む・聞く・書く・話すの４技能を試験し、外部団体（英検など）の資格を活用すること』と②『マークシートだけのセンター試験をやめ、国語・数学に記述問題を取り入れた共通テストにする』。しかし①②ともに突然見送りが決定され、2022年以降の受験生は先が見えづらい入試になりました。
だからこそこれからの受験生は、入試がどう変わっても対応できるよう、早目に目標を決めて受験勉強を開始することが、ますます必要だと言えます。
得点重視になった高校入試
高校入試は、中学での成績が相対評価から絶対評価に変わったことを受け、入試の得点を重視するようになりました。
茨城の公立入試から2013年、学力試験抜きの推薦入試が消えました。代わりに「特色選抜」になり、全員、入試で得点することが合格に欠かせなくなりました。一般入試は二段階選抜になっています。
まず得点と内申点の両方共良かった受験生をＡ群として合格にします（定員の６～７割）。残り（定員の３～４割）はその他Ｂ群から選ばれますが、ほとんどの進学校が残り定員の８割を、得点の良い順に合格にしています。実際にはいませんが、理論的には通信簿がオール１でも入試の得点さえ良ければ、土浦一高に合格できる仕組みになっています。
千葉県の公立高入試は、既に推薦は無く、前期と後期の２回実施していた一般入試も、2021年から１回実施になりました。よって茨城・千葉の両県とも内申書は大事ではありますが、学校で行う目先のテストのための勉強だけでは、結局最後の入試には勝てなくなっています。
高校入試は、私立はもちろん公立も最後の決め手は学力なのです。
変化の激しい中学入試
首都圏の受験者は、ここ数年増加しています。中高一貫校の魅力が再認識されています。
中学入試の最大の特徴は、各中学の入試問題の独自性にあり、情報の収集と問題の分析、予想、そして余裕をもって合格できる学力を身に付けさせることが塾の役割です。
入試問題は進行する教育改革に敏感に反応し、算数の文章題で途中式を書かせる等、年々新学力観を反映した出題が増えています。また受験生の特徴としては、かつては受験学年になったら全ての習い事をやめるのが当たり前でしたが、入学後のことや将来を考えて、習い事や英語（英会話）を続けながらの受験生が増える傾向にあります。
また、高校募集をやめた学校が増加しており、いわゆる御三家も、高校から入れるのは男女６校中、開成の１校のみであり、都立中高一貫校も昨年度から高校募集を停止しました。
茨城県は、県立トップ高の水戸一・土浦一を含め県立中高一貫校を13校に増やしました。これは東京都の11校を抜き全国一の数になり、正に県立中学の戦国時代が到来しました。
採点ミスの発覚により、中学・高校とも昨年の入試から極端に記述式の問題を減らし、「新学力観に逆行する茨城県」と全国的話題になってしまいました。思考力や論理的表現力より知識量が得点の差になり易い記号選択が大半を占めました。さすがに今年は記述問題を取り入れましたが、まだ全国平均の半分もありません。今、県立入試は大きな課題に直面しています。
国際化社会における英語教育のゆくえ
国民的克服課題になって久しい日本人の英語力の貧しさ。これまで小学五年生からの授業への導入、外国語指導助手（ＡＬＴ）の活用、リスニングの公立高入試での配点の引き上げや共通試験への導入、高校・大学入試への英検の優遇措置が進められてきました。
さらに、小学英語の開始時期を三年生に前倒しになり、五年生から英語を正式教科として読み書きも学ぶことになりました。私立は先行して英語（選択）入試を実施する中学が年々増加していて、現在首都圏の150校が実施しています。
また、英検の資格を内申点に加える私立高校が増えており各大学も独自に英検やＴＯＥＩＣの得点を入試に取り入れています。
小・中・高・大を通じて、英語教育が強化されています。今まで以上に英語力と英検の資格が入試に必要となりつつあるのです。
我が子に与えるべき教育とは
「脱ゆとり」が進む中、子どもたちをとりまく教育環境は、習得すべき学習内容が増えながら、入学試験は中学・高校・大学も多様化しつつ「新学力観を測る」傾向を強めています。
だからこそ子どもたちにしっかりと与え、育まなければならない力が３つあるのです。
１つは多様化し激化する入学試験で、確実に合格できる学力。１つは高等教育にも耐え、自分の頭脳で考え解決し得る思考力。１つは検定等を活用した、よりクオリティの高い知力。
我が子がこれからの日本、新しい社会で力強く生きてゆく為に、親としての認識が今ほど問われている時代はありません。
2023.3.3発行『塾だより』より
ホーム・スクールは「いばらき子育て家庭優待制度」協賛店です。